生活費に対する不労所得比率を試算した

完全リタイア生活の現在は資産を取り崩しながらの生活です。

今後「生活費≦不労所得」となれば取り崩しがなくなるわけで、その将来計画を試算しました。

前提となる生活費は2023年の実績です。

これをもとに３つのステージに分けて不労所得比率を求めました。

①現在（ステージ１：配当金や不動産収入等）、

②60歳から（ステージ２：上記＋個人年金、企業年金）

③65歳から（ステージ３；上記＋公的年金）

です。

それぞれの状況についてです。

現在（ステージ１）の不労所得比率；49%

現在は資産運用からの配当金・利息等と不動産収入の入金分となります。

2023年の生活費実績をもとに算定すると、不労所得比率は49%となっています。

つまり、生活費の半分は資産を取崩していることになります。

とはいえ、ここで取崩しを減らすため大きな配当金を狙うなどリスクを取るよりも、8割近い資産を安全に運用することで精神的安定を維持している現在のスタンスを引き続き優先したいと思っています。

60歳から（ステージ２）の不労所得比率；75%

60歳になれば満期を迎える個人年金や企業年金の受給が始まります。

これらは終身で支給されます。

企業年金は、いわゆる退職金の一部を年金払いで支給を受ける「資産の分割払い」的なモノとは違い、勤務先の会社がOBに対して生涯支給する年金というものです。

なのでこれらの個人年金や企業年金のキャッシュを受けたからといって資産額（ストック）が減るような連動はない、その意味では生涯の不労所得となるものです。

これを合わせると生活費に対して75%となりますが、まだ、取崩しが続くことになります。

65歳から（ステージ3）の不労所得比率；106%

65歳になり公的年金を受給できると、ここではじめて「生活費＜不労所得」が106%となります。

実際には65歳以降での受給開始を考えていますが、いずれにしても目安としてはこのタイミングになるので、まだ先が長い話です。

この時点で、今の生活費がインフレ等によって膨張していると、この比率も厳しくなるかもしれません。

とはいえ、ここで安心できる状況になります。

終わりに