昨夜、月末の資産モニタリングをしたところ、資産額が百万円単位で減少していることに気づきました。
外貨資産は円安でプラス要因のはずですし、株式市場全体も大きく下落していません。
「まさか不正アクセスや詐欺被害か！」と慌てて資産の隅々まで点検しました。
不審な履歴はなし
銀行は取引履歴に不審な点はなく、クレジットカードの明細も見覚えのない利用はありません。
株式の保有状況や取引履歴も、特に目立つものはありません。
原因がわからずに行き詰まって考え込んでいると、ふと、住信SBIネット銀行のTOBを思い出しました。
住信SBIネット銀行のTOB
調べると、住信SBIネット銀行の株式が「出庫」という形で処理されていました。
これはNTTドコモによる株式公開買い付け（TOB）の影響でした。
TOBは今年5月に発表されており、僕が応じなかった株式は強制的に買い取られていたのです。
結果、買取価格は1株あたり4,900円。入金は後日反映されるはずです。
もちろん当時は「高値で買い取るだろう」とプレミアム狙いで売却することを決めていました。
TOB狙いの銘柄と理由
僕の保有株の中には、TOBを期待して持っているものがいくつかあります。住信SBIネット銀行もそのひとつでした。
大手企業が「経済圏」を築いて顧客を囲い込む動きは以前から顕著で、楽天は自社カードを優遇したり、ポイント制度も経済圏強化の方向で改悪ばかりでした。
JALはマイレージからライフスタイル全般に広げ、運輸だけでなく金融や健康などの異業種と提携し、決済機能で顧客の支出を囲い込もうとしています。従来の「フライトに乗ったら上級会員」から、「よりJALグループにお金を落とすと上級会員」といったライフステータスポイントに移行しています。
携帯事業者も、KDDIはau PAYやauじぶん銀行を核とした「au経済圏」を、ソフトバンクはPayPayを軸とした「PayPay経済圏」を作っていたわけで、「通信と金融の融合」を掲げてＮＴＴも住信SBIに手を出すのは自然な流れです。
他に、セブン＆アイが採算性の悪いスーパーの閉鎖を加速させていた時も、「バランスシートの見栄えを良くして身売りする準備では？」と感じたりして、こうしたケースでも買ったりしています。
もちろん、当たりを引くのは滅多にありませんが。
終わりに
今回の資産減少は不正アクセスではなく、単にTOBによる売却処理でした。結果的に、月次モニタリングの習慣で異常を検知し、そして原因を特定するに至りました。
最近、株式アプリや資産管理ツールを開く頻度も減り、TOBのことも完全に忘れていました。
お金との程よい距離感を保ちながら生活することは悪いことではありませんが、やはり定期的なチェックは欠かせないと感じます。
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