リタイア以降、金融資産額は「横ばい」です。
横ばいの裏で各数字のプラスとマイナスが打ち消しあっています。
生活費の支出や損切り等の現ナマで「マイナス」と、株式・社債・外貨の配当利息等の現ナマの「プラス」と、さらに「資産評価額（時価）」の増減が合算されての「横ばい」です。
なので「横ばい」に見えても安心せずその裏にある数字をみることが大事です。
大事な数字は次の３つです。
①キャッシュアウト（現預金の支出；生活費）
②キャッシュイン（いわゆる資産所得とか不労所得という入金）
③評価額の増減
これをリタイア以降の「１年単位」でマクロ資産管理をすることで、現ナマは大きく減ってるけど評価額が大きくて「横ばいにみえる」のか、現ナマは大きく増えていても評価額が減っていて「横ばいにみえる」のかわかります。
今日はこの状況を綴ります。
金融資産の増減概要
金融資産はリタイア時点（2022年6月1日の基準点）から2023年末までの２年間、その２年分の各年末時点（青い部分）を管理しています。
2022年はプラスとマイナスが打ち消しあい、ぴったり横ばい（100%のまま推移）です。
2023年は期首から期末にかけて100.5%の資産増です。
＊ここでの対象は金融資産で不動産の評価額等は含めず
＊初年度の2022年は6月1日～年末までの実質7か月
金融資産の増減内訳
その金融資産の推移内訳としては各年ごとに以下の通りです。
【2022年の推移内訳】
・2022年は金融資産の-2.3%とキャッシュアウト（主に生活費支出）した
・キャッシュイン（資産所得やその他の臨時収入）は＋2％相当
・これに資産評価額が＋0.3%がプラス要素
・これらプラス（2%+0.3%=2.3%）とマイナス(ｰ2.3%）が打ち消しあい、推移上はリタイア時から2022年末時点まで100%のまま増減なしで着地
【2023年の推移内訳】
・2023年は金融資産の-5.2%相当がキャッシュアウトした
・同期間のキャッシュインは＋2.2％と、資産の評価額の大幅増加の＋3.5%があった
・これらプラスとマイナスの合算で2023年末時点は0.5%の微増で推移（期首から100.5%で着地）
金融資産の推移の問題点
リタイア直後（2022年）は生活変化のイレギュラーな入出金があったので「リタイア生活の標準値」としては参考にはできません。
重要なのはリタイア生活が家計的に落ち着いた2023年の動き（推移）です。
ここでの大きな問題点は２つあります。
①支出が多い
2023年は「やりたいことをやりつくす」と支出の限りを尽くした「実験」をして資産全体の5.2%という大きな支出がありました。
その記事はこちらです。
また最近は、この支出よりも更に「財布の紐が緩んでいる」という状況です。
理由はこちらです。
②支出を収入で補えない
支出の一方、年間総収入（配当金、金利、不動産収入等）は資産額の2.2%と少なめです。
なので結果的にキャッシュの増減では3％の減少です。
実際にキャッシュ（現ナマ）は減少しながらも、株高と円安で「資産の評価額が大きく見える」というバーチャル状態ゆえ僅かなプラス着地をしているだけです。
もしこの評価額が無ければ「大幅赤字」です。
それゆえ評価額マジックに浮かれて実質的な資産増減を見ないのは危険です。
なお、根本的な問題は、「資産減でFIRE生活が破綻しないか」ということなので「世界的な経済破綻が起こると資産は幾ら減るか」というシュミレーションをしています。
＊株や海外不動産が今の半分に減る前提などで試算したもの
終わりに
今回は家計収支に関連した資産のマクロ管理を綴りました。
こうした管理は、管理が目的化しないところがポイントです。
僕がこの管理から得たことは「現ナマは減っているが資産評価額（時価）が膨らんだことで横ばいに見えるだけ」という現実を具体的な数値で把握したことです。
それでも、最近の「財布の紐が緩んでいる」とのリスクを受容しているのは、最終的な解釈判断が、
今しかできないことをやるべき（＝お金の心配より時間の使い方の価値を高めること）
といった考えを支えるだけ資産状況を透明化できているからだと思います。
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