リタイアから1年7か月が過ぎるなか、経済的には、自分の理想とする資産配分になりました。
資産配分は３つの角度で最適化をしています。
それは、①株や債券等の「種別」、②円や外貨等の「通貨」、③リスク高低の「リスク別」です。
詳細は月次資産報告でもまとめています
【月次資産分析】資産が減らない黄金比分析（FIRE18ヵ月目）
なお、いまの喫緊なる問題は「現預金の保有額を適正にすること」です。
もともと投資用の現預金は、現金ポジションとして持ったままとなっている「遊休資産」で、それを投資にまわさないと利益効率性を損なってしまいます。
すでに、リタイア生活での家計収支、やりたいこと、金銭感覚も落ち着いてきました。
それゆえ、いまいちど、資産の安全性、健全性、効率性を最適にする一環で、最初のステップとして「現預金の適正保有額」を見直しました。
現状の現預金比率と資産構成
現在の資産構成は次の図の通り、現預金は金融資産の21%となっています（左側）。
この現預金のうち「リタイア生活防衛費」として必要な現金は金融資産の8％相当です。
残り13%が投資可能の現預金（いまは遊休資産）となっています。
生活防衛費の算出
リタイア生活における「生活防衛費」というのは、生活を支えるもので、①生活費、②緊急時対応資金、③ライフイベント準備金、④取り崩し資産準備金の４つで構成されています。
そのうち、「②緊急時対応資金」は、月額生活費の６か月分です。
6か月分と少ないのは、僕は、サラリーマンのように、病気やケガで働けなくなって収入が無くなることで困らないこと（資産所得がある）や、扶養家族がいない独身ゆえの状況だと思います。
この6か月分で、いざのための資金としての役割と、毎月の「①生活費」として発生する現預金のブレ（クレジットカードで手配した旅行の決済日と他の支出が重なって支出が膨らむ月）でも大丈夫な金額です。
そのほか「③ライフイベント準備金」に６か月、「④取り崩し資産準備金」に6か月としました。
つまり、現預金は全体で生活費の18か月分で、これは今の金融資産の8％相当です。
なお、これらは向こう３年で発生する内容を洗い出していて、たまたま６か月相当になったものです。
３年というのは、いまは契約中（途中解約しない）の金融商品が満期を迎えるものが多くあり、その際、現金が必要となれば、そこから充当できるからです。
なるべく「いまの現金を適正に保有する」という考えなので、将来確実に必要あれば現金化できるなら、その分までいま現金として保有すべき必要もありません。
今後の課題
生活防衛費の8％を除いた残り13%が「投資可能の現預金」です。
これはいまは遊休資産となっていますが、市場の動向をみながら、適切な投資先に振り分ける予定です。
なお、8％相当の「18か月分の生活費」という現預金は、常時、この額を保有していかなければいけません。
いまの支出過多（資産所得＜生活費）の状況では、この現預金が目減りするので、現預金が18か月分相当を下回らないよう、現預金残高を管理していくキャッシュフロー管理が課題です。
終わりに
現預金の適性保有額を求めることは、最初のステップです。
今回定めた「生活費の18か月分」という額を下回らないよう、現預金管理をしつつ、余剰となる現預金は適切な投資に使いたいと思います。
なお、次回は、この適切な投資先を考えるうえでの基本的な方針について記事にする予定です。
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