自分のサラリーマン時代の賃金をもとに生涯賃金を算出しました。
実質的な手取りベースの生涯賃金（投資収入等は含めない国内給のみ）から生涯支出を差し引くとなんと残高がちょうどゼロでした。
つまり「リタイア時に退職金しか残らない」ということになります。
それでもFIREをできているのは、実際には投資収入と転勤族としての福利厚生で経済メリットがあったからです。
今日はそんな自分の収支と転勤族について綴ります。
生涯賃金が残らない理由
国内給の手取り賃金だけではリタイア時点で退職金しか残らない状況ながら、実際に僕がFIREをできた理由は２つあります。
１つ目は、各種投資をしていたからです。
株式、信託、債券、不動産、外貨取引、個人年金保険、コモディティ等の投資とかなり幅広く、通算25年ぐらいはやっています。
当然ですが「投資をしなければサラリーマンだけの入金力ではFIREできない」と言えます。
もう１つの理由は、福利厚生で手残りが増えたことです。
福利厚生とは、例えば海外勤務の各種手当（現地居住費、教育費、マイカー購入やガソリン代の負担等）や、帰国してからも社宅を優先的に利用でき月2万円も払わずして都内に居住できるなどです。
なので「会社に全て身を任せ言われる場所に赴任する」という自分の自由を提供する見返りに「福利厚生」を受け取るのです。
もちろん、社宅といってもロケーションや老朽度の当たりハズレもありますし、コミュニティーは面倒なところはありました。
生涯支出が多い理由
なお、シュミレーションでは「生涯支出」も多めだと感じました。
僕の場合は子供２人がいて養育するコストもありましたし、離婚後も資産分与や養育費の送金負担といった支出もあったからです。
そもそも、福利厚生や投資などの入金もあっての生活費バランスだったので、必ずしも節約まっしぐらなる支出引き締め策で生きてきたわけでなく、支出が多くなりがちでした。
こうした理由で、「国内勤務だけの生涯賃金で福利厚生制度も使わずにいたら手残りが退職金のみ」という危うい状況になりえたわけです。
転勤をしない職種選択
最近の若い人には「転勤のない職種が人気」とのニュースをよく聞きます。
実際、僕の子供たちも「転勤は嫌だ」と言っています。
これは時代背景なのかもしれません。
ある金融機関では転勤時に特別手当を多く負担するといった記事もありました。
いまのテクノロジーが進化した時代は昔と違って、遠隔地にいても無料でビデオ通話ができるわけで、距離による人間関係の疎遠さはかなり埋まってきたと感じます。
ときどき見る昔のテレビドラマで主人公が「海外に異動」といったら恋人と「もうお別れね」なんてシーンをみると時代を感じてしまいます。
終わりに
こういった時代、「面倒だから転勤は嫌だ」と直感的で感情的な判断をしてしまうと、福利厚生などによる「経済的な資産獲得機会を失う」ってことになります。
人生トータルとしてお得か？それでいいのか？と改めて考えたほうがいいと思います。
もちろん、自分の住み慣れた場所にいることが価値あることと感じる人も、家庭の事情で居住地を離れられない人もいます。
転勤の賛否、それは価値観の問題なので、正解は「自分が良いと判断した結果」だけです。
転勤族だった僕は、あちこちの土地を知って、知らない世界に出会って、それこそ「お金では買えない経験という価値を得た」と思っています。
リタイア後には「良い思い出」といった代替不能な資産になっています。
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