リタイアをしてから85歳と100歳までに得られる総収入とその内訳を試算しました。
リタイア後の収入は、一生を通して得られるもの（公的年金等）から、一定年齢まで得られるもの（投資等）に分かれます。
実際、僕は「80歳以降は投資は難しい（判断力等含め）」と投資は期限付きで考えていますし、一方で「生きているだけで得られる」という無期限の公的年金などもあります。
それらを85歳と100歳という将来時点まで得られる総額を把握すれば、どの収入がより「貢献度が高い」のか「案外低い」のかがわかります。
結果としては、驚いたことに、公的年金が大きいことや、投資がその比率として思ったほどの高さでないことがわかりました。
早速、実施結果を報告します。
＊単純化するために税金等は考慮していません。
分析結果からわかったこと
各収入（キャッシュフローベース）の項目毎に比率を出しました。
その総括としては、
①年金系の比率が思った以上に高い
85歳では約半分が年金系（公的年金、企業年金、個人年金）で構成されています。
終身で得られるこれら年金は、やはり100歳までのロングスパン収入で考えると約6割と大きくなります。
公的年金だけでいっても85歳で26％、100歳で32％と、やはり主力の柱となっています。
②資産所得（資産運用益）が思ったほど高くない
僕の資産所得は、円建・外貨建ての株式、投信、社債等の運用益ですが、85歳まででも20％、100歳までで17％と比率が低くなっています。
この理由は２つあって、１つは既に現段階、「守りのポートフォリオ」として利回りを犠牲にしているためです。
また、75歳からは資産運用をスローダウンする前提（判断力なども考慮し）なので時間軸として長く得られるものではないからです。
③不動産収益は安定的で主力となっている
一方で不動産は、頭脳を使わず貸すだけの側面が強いので、計算上も高齢となってもスローダウンせず、また相続対象ともなるのでずっと保有する前提としています。
それゆえ、生きている限りの収益源として貢献するので、85歳までで26％、100歳まででも24％と、やはり主力となっています。
FIRE以降の総収入での傾向
今回、仮に「85歳」と「100歳」という切り口でFIREからの総収入を試算して、各収入の貢献度がわかりました。
なお、僕は50代半ば過ぎでリタイアなので、リタイアから年金受給開始までが短い分、終身で得られる年金などの比率が高く、資産所得（投資等）は相対的に低くなります。
より若い年齢でリタイアすれば、年金受給までの長い間の投資収入のウエイトが大きくなるはずです。
それでも、公的年金は大きなウエイトになりますし、実際、そんな年金を充てにするのは妥当だと思っています。
個人的には年金破綻は起こらず、せいぜい受給開始年齢が遅れたり、額が多少減額されることはあると思います。
そもそも年金が破綻したら国際社会における日本国家としての信用がなくなりますし、日本国としては全力でそれを避けると思うからです。
終わりに
ちなみに僕は若い時、「投資こそすべて」と思い、公的年金を過小評価していました。
また、バブル後期の金利が異常に高いとき（つまり、投資や貯蓄でも高い利回りが得られる時代）に、あえて人が手を出さない個人年金保険（終身）に入りました。
そんな「60歳から受給できる」という25年先の気長な投資は、当時は「無謀」と思われる「逆張り」でしたが、今は重宝するお宝保険ですし、その間にインフレもなく運が良かったとは思います。
こうした公的年金、個人年金、それと勤務先から「終身」で得られる「企業年金」があり、この3つの合計だけで、総収入の過半数といった貢献となっています。
「終身」という重みを改めて感じる次第です。
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