一昨年、コロナ禍のど真ん中で大量買いをした日本航空(9201)。
その2期分の株主優待券(12枚)をチケットショップに持ち込み、27,600円にて売却できました。
2021年3月期以来ずっと配当金ゼロでしたが、2023年3月期は配当再開の動きもプレスリリースされています。
FIRE生活の原資として配当利回りはイマイチか
JALは2010年に一度経営破綻しましたが、その後の経営再建により業績は堅調に推移していました。
ところがコロナ禍による需要の大幅減で、2012年9月、再上場以来初めてとなる「無配」を発表。
以降、いまに至るまで配当は出ていません。
コロナ禍真っ只中(2021年)、2020年当初から株価が4割減の時点で購入したので、現時点でも15%の評価プラスとなっていますが、無配当期間の2年間、まるまる資産を寝かしていたことになります。
そして2023年3月の期末配当が1株あたり20円と発表されています。
2020年の配当は55円/株だったので、まだそのレベルには及びませんが、今後の更なる復配を期待したいところです。
株主優待券を現金化した場合の経済メリット
というなかで、受取った株主優待券を金券ショップで現金化をさせ配当代わりしました。
株主優待券は、100株で年間1枚(3月期のみ)、200株で年間2枚(3,9月期に1枚ずつ)、と増えていき、1000株で年間10枚(3、9月期に5枚ずつ)、以降、500株ごとに3、9月期に1枚増加となります。
また、3年(半期ごとの7基準日)連続同一株主番号で保有している場合、各7基準日に300株で1枚、1000株で2枚、10000株で3枚が追加となります。
*3月31日、9月30日が発行基準日
2023年2月18日時点の株価が2565円で、僕が昨日、株主優待を2500円/枚で売ったので、いまの経済メリットは、
100株分、約256,500円投資 → 年間2,500円(約0.98%)
*ただし、古い期限の株主優待券の単価が売却時に2100円だったので、合計12枚で27,600円でした。
発表通り20円/株の配当が今後もこのペースで続くとしたら、優待と配当の合計での年間利回りを計算すると、
100株分、約256,500円投資 → 年間4,500円(2,500円+2,000円)=(約1.8%)
なお、チケットショップの買取価格の相場は変動し、以前、3000円と高いときもあれば、需要が落ち込んだ時期には2000円となったこともあるので要注意です。
株主優待券を使って航空券を購入した場合の経済メリット
航空券は、ホテルとは違って直前に購入するからといって値段が下がりません。
また、東京で生活していると、春休みやゴールデンウイーク、お盆、年末などのピークシーズンは旅行客や帰省客も多く、各路線(とくに東京から地方路線)は割高です。
こうしたときに、当日予約も可能で、440円の払戻手数料のみで予約をキャンセルできるなど、株主優待券は予約の変更やキャンセルに対する柔軟性が高いのが魅力です。
また、ファーストクラスなども少し追加料金を積むことで購入可能です。
繁忙期には座席数に制限があるので必ずしも予約できるとは限りません。
それでも、繁忙期や非繁忙期でも直前購入等では片道の航空券が30,000円ともなる区間もあるので、半額で15,000円の節約は、それだけで5.9%の優待利回りとかなり大きな経済メリットです。
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