先日、区の方から「医療費等通知」（過去１年分の医療受診記録）が届きました。
医療費はばかにならないですね・・。
受診時の自己負担額は３割ですが、３割負担でも総額となると結構な金額です。
医療機関を使う都度、支払っているので、こうした通知書で全体の自己負担総額を知るまではピンときませんでした。
それだけ国の方で負担してるとなるので、実際、僕が「国民健康保険料」として掛金を負担している額と、国による差額負担（７割相当部分）を比較したところ、結果、
（国の負担額）＞（僕が支払った国民健康保険料）
つまり、支払った健康保険料以上に国による差額負担が大きい、という驚きの公式が当てはまっていることがわかりました。
掛金は無駄金にはなっていない、ということです。
今回、あらためて医療費に関わる制度と収支を考えてみることにしました。
医療費の自己負担割合の制度
恥ずかしながら、アーリーリタイアをしてからは「給与収入がなくなったら自己負担は１割か？」なんて都合よく思っていました。世の中、そんなに甘くはないですね。
現行制度における自己負担割合を調べたら、厚生労働省のサイトでこのようなわかりやすい図が出てきました。
・70歳までは医療費負担は一律3割（低所得であっても減額なし）
・70歳以降は一般・低所得者に限り２割に減額、そして75歳以上では1割負担へと減額
ただし高齢化社会が進むごと、この負担割合が高まるかもしれませんね。
リタイア直後は医療費は多くなる
このリタイアをしてから１年間は、時間の融通も利くので、少しばかり自分の「健康管理強化期間」たる動きをしました。
健康上の気になるところは、なるべく病院で診療を受けるようにしたのです。
その結果、受診回数も多くなり医療費が増えましやた。
今回の受診での大きな支出要素は、
・内科検診（CTキャン含む）：約3万円（自己負担１万円）
・歯の詰め物の交換：約４万円（自己負担1.2万円）
といったものです。
やはり医療費は高いですね。
国による差額の７割負担が、僕が掛金として支払った以上に大きかったということは、世の中の現役の方々による大きな負担という恩恵にあずかっていることになります。
感謝する次第です。
国民健康保険の掛金はリタイア後に減る
こうした保険サービスを受けるため、国民健康保険を納付するのですが、その額は、前年度の所得が基準です。
そして、その所得がある基準を下回る世帯に対しては、被保険者応益割（均等割・平等割）額の7割、5割又は2割を減額する「軽減制度」があります。
納付額が少なくなるのはリタイアならではの恩恵です（通常は辞めた翌年以降から効いてきます）。
ましては僕は独身なので、世帯加入者数が１人ということで、負担額が少ないこともああります。
健康管理の重要性
そもそも国民健康保険の負担額を取り戻そうと、無意味なまでに診療を受けるのは本末転倒です。
望ましいのは、なるべく病院にかかることがないような健康力を持つことですね。
なお、医療費の負担割合は、現役もリタイア後も同じ３割です。
今後、アーリーリタイアをする方は、現役のうちに人間ドックや個別の受診をして、気になるところを一通りやっておくことでも良いかと思います。
健康はお金よりも勝る大事な資本です。
保険対象ではありませんでしたが「脳ドック」や「血液検査」も受けました。
血液検査は自分の健康状態を数字で表すわかりやすい指標です。
指先からたった１滴採血するだけで、簡単でスピーディに、しかも医療機関での血液検査と同程度の高精度な検査結果がわかるサービスなどもあります。
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